DOUGA BRANDING SENKA

01動画は企業の必携メディア

CORPORATE PR VIDEO

まず下図グラフをご覧ください。

動画は企業の必携メディア グラフデータ

ソース|オンラインビデオ総研/デジタルインファクト調べ

このグラフデータを見ると一目瞭然、動画市場の急成長を物語っています。
何と、2018年から2021年の3年間で、2倍超の市場規模拡大となっています。
驚きはさらに2023年に至る予測では、5,000億円を凌ぐ見通しがなされており、日本国内の4大メディアに加え、5大メディアの一角を高いシェアで占めることとなりそうです。これはTV広告、新聞広告等の凋落からすると、TOPのWebに次いで第2位になることさえ夢物語ではありません。

このデータは動画広告ですが、動画自体の伸びが、出稿する広告の量を押し上げている状況からして、その蓋然性は高いと言える。

02“無難な”企業動画という現状

CORPORATE PR VIDEO

このように伸張著しい動画マーケットですが、こと企業動画に目を向けて見ると、まだまだそのコンテンツのあり方や品質には“難あり”、と言えます。 例えば企業広報を主体とした企業PR動画、というと、

好印象中心の企業イメージづくり、
ファクト中心の会社紹介、
無難なテンプレート的構成、等々。

このような特徴の無い淡白な動画に多く遭遇します。

それは営業向け、企業間取引向け、採用向け、展示会向けなどの動画と比較すると、企業の直接的イメージを損ないたくない、崩すことは避けたい、という企業心理が働いているものと考えられます。
株主・投資家などの利害関係者、自治体や地元住民・企業訪問者への広報活動、HD系企業では持ち株親会社との関係等を考えると、どうしてもコンサバなものになるのは、ある程度無理からぬことかもしれません。

03企業をアグレッシブにPRする動画のチカラ

CORPORATE PR VIDEO

この “明るい農村” 的、“わが町のお役所” 的企業動画では、現代の激動の市場競争下、さらにコロナ禍による不況下においては、とても活力のあるメディア、企業価値を高める動画とは言えません。
しかしながら、実はこのような企業動画は枚挙にいとまが無いというのも事実です。
このような事態に陥らず、さらに市場において様々なビジネスシーンで広角に、さらにアグレッシブに活かせる、「チカラのある動画」が、必ずあるはずです。
弊社では、このチカラのある動画づくりを「企業ブランディングの動画」 「企業動画の多目的化」で実現することを提唱しています。

04「多目的」に活かす企業動画

CORPORATE PR VIDEO
「多目的」に活かす企業動画

ではこの動画のチカラを活かす、「企業動画の多目的化」からお話ししましょう。
このマルチな動画は一見総花的、それこそ弊社の揶揄する無難なものとなるリスクがあるのも事実です。
では弊社にて制作してきた秀逸な「企業動画」、
「コーポレートサイト」や紙媒体の「会社案内」はどうでしょう?
制作要件が、企業間取引、企業広報、採用活動、IR関係等のオールマイティなチカラを持つオフィシャルメディアとして活かされています。

弊社ではこの多目的な企業動画づくりの多目的性を、お客様へのヒアリング段階で定義します。
その活用シーンを徹底的に洗い、3Cマーケティング分析により、企業を知り、競合を知り、顧客を知ることで、企業の強みやプレゼンスを動画コンテンツにビルトインすることで、マルチタスクな動画が一丁上がり!です。

05動画ブランディングで本格マルチ化

VIDEO BRANDING

ブランディング動画が最も優れた動画

これは当「動画ブランディング専科」で提唱している、「動画ブランディング」です。
ブランディングと言うと動画とは関係無い、親和性は薄い、
と見る向きは多いと思います。
しかしながら、実はこのブランディング、むしろWebや紙媒体以上にその関係性は強いシナプスで結ばれていると考えます。
詳しくはぜひ、当サイトの「動画とブランディングについて」をご覧いただきたいと思います。が、企業の根源や本質を動画コンテンツで表現すると、前述のように、

「好印象中心の企業イメージづくり、 ファクト中心の会社紹介、 無難なテンプレート的構成、等々。このような特徴の無い淡白な動画……」

これでは営業シーン、展示会シーンなど、競合他社と熾烈な戦いをするチカラはありません。
「動画ブランディング」で御社の潜在価値や強み、さらに企業の無形の資産と言われる競合他社を駆逐するチカラを動画で表しましょう。 弊社はこれを実現するチカラとワザがあります。

多目的動画はコスト効果が高い

多目的動画はコスト効果が高い

実は当「動画ブランディング」でも言及の通り、このマルチ対応型の動画だけに、採用向け、展示会向け、企業広報向け、商談向けなどと、動画を用途別に作成する必要がなくなり、社内で企業動画として一本化できるのです。
つまり、複数の動画を作成する必要がないため、企業動画一本でマルチ対応できれば、企業にとっては大きなコストダウンになるわけです。
この機会にぜひ弊社へご相談ください。

ご相談・お問合せ

TOKYO
東京本社
03-6434-7037

東京都港区赤坂4丁目9番17号 赤坂第一ビル4F

お問合せフォームへ
OSAKA
大阪本社
06-4400-5045

大阪市北区梅田1-11-4 大阪駅前第4ビル9F

動画ブランディング専科|大阪
お問合せフォームへ